SaaSのテレアポ戦略|IT企業が商談につなげる進め方
SaaS・IT企業がテレアポで商談を増やすための戦略を解説。ターゲットの決め方、トライアルや資料請求リードへの電話、トークの組み立て方、追うべきKPI、インサイドセールスとの役割分担を手順つきで紹介します。

「新規顧客を開拓したいが、テレアポで何社電話しても商談につながらない」。BtoB(企業向け)の新規開拓でテレアポを活用する企業は多い一方、個人向けの営業とは違う難しさがあります。相手は業務中の担当者であり、導入の判断には複数の人が関わるからです。この記事では、BtoBの新規開拓でテレアポを成功させるための手順、ターゲットの決め方、トークの組み立て方、アポを商談につなげる工夫を解説します。
この記事の要点
BtoBの新規開拓でテレアポが使われるのは、まだ接点のない企業の担当者と直接会話でき、短期間で商談の機会を作れるからです。
メールや広告は、相手が見てくれるまで待つ必要があります。テレアポは、こちらから相手に接触し、その場で反応を確かめられる点が強みです。相手の課題を聞き出しながら提案の切り口を調整できるため、自社の商品がどの業界に響くかを検証する手段としても役立ちます。
新規開拓の手法全体の比較は「新規開拓の営業方法一覧」で解説しています。
BtoBのテレアポは、相手の立場や意思決定の仕組みがBtoCと大きく異なります。
| 比較項目 | BtoB | BtoC |
|---|---|---|
| 電話の相手 | 企業の受付・担当者・決裁者 | 個人の消費者 |
| 意思決定 | 複数の人が関わり、時間がかかる | 本人がその場で判断することが多い |
| 判断の基準 | 業務の改善、費用対効果、社内の承認 | 個人の好みや必要性 |
| アポの目的 | 課題を聞き、提案する場を作る | 契約や来店につなげる |
| 注意したい点 | 受付で止まりやすい、業務時間中の電話 | 特定商取引法など、消費者向けのルール |
BtoBでは、1回の電話で契約まで決めることはまれです。電話の目的は「売ること」ではなく「話を聞いてもらえる場を作ること」だと考えると、トークの組み立て方が変わります。

BtoBの新規開拓テレアポは、次の手順で進めると成果につながりやすくなります。
リストの作り方は「テレアポのリストの作り方」、スクリプトの組み立て方は「テレアポのスクリプトの作り方」で詳しく解説しています。

BtoBのテレアポでは、受付を通って、課題を持つ担当者や決裁者と話せるかどうかが最初の関門です。
「ご挨拶で」「ご案内で」のような曖昧な用件では、受付で断られやすくなります。「〇〇部門のご担当者様に、△△に関する情報をお伝えしたい」のように、部署と用件を具体的に伝えます。詳しくは「テレアポの受付突破のコツ」をご覧ください。
担当者が不在のときは、名前と戻る時間を聞いておくと、次の電話でつながりやすくなります。
中堅・大手企業では、決裁者に直接つながることは多くありません。課題を感じている現場の担当者と話し、社内で検討してもらう流れを想定しておくと、現実的な進め方になります。
BtoB向けのトークは、相手の業務に関係する話題から入り、売り込みではなく情報提供として面談を提案するのが基本です。
断られたときの対応は「テレアポの切り返しトーク集」で解説しています。
アポが取れても、実際に商談が行われなければ成果にはなりません。アポ後のフォローで実施率と商談の質を高めます。
すぐに商談にならない相手は、情報提供を続けて関係を保ちます。考え方は「リードナーチャリングとは?」を参考にしてください。
| よくある失敗 | 対策 |
|---|---|
| 条件を絞らずに電話している | 業種・規模・地域などのターゲット条件を先に決める |
| 冒頭から商品の説明をしている | 相手の業務の課題から入り、質問で状況を聞く |
| 受付で用件が伝わらない | 部署名と用件を具体的に伝える |
| 結果を記録していない | 業種・役職・切り口ごとに結果を残し、週ごとに振り返る |
| アポ後のフォローがない | 確認連絡と商談担当への引き継ぎを決まりにする |
株式会社New DeckはBtoB・BtoCの両方に対応し、製造業・IT・SaaS・人材・不動産・金融・サービス業などで電話営業を支援してきました。
BtoBの新規開拓を強化したい場合は、テレマーケティング代行の詳細ページをご覧ください。
BtoBの新規開拓テレアポでは、電話をかける前のターゲット設定と課題の仮説づくりが成果を大きく左右します。話す相手を想定し、業務の課題から入るトークで面談の場を作り、アポ後のフォローで商談の質を高めましょう。結果を記録して反応の良い組み合わせに絞り込むことが、継続的に成果を出す近道です。
有効な手段の一つです。まだ接点のない企業の担当者と直接会話でき、反応を確かめながら提案の切り口を調整できます。メールや広告など、ほかの手法と組み合わせるとより効果的です。
自社の商品が解決できる課題を感じている部署の担当者や、導入を判断する役職の人です。決裁者に直接つながらない場合は、現場の担当者と話して社内で検討してもらう流れを想定します。
ターゲット企業の条件を絞り、業界の課題にもとづいた切り口で話すことが基本です。業種・役職・切り口ごとに結果を記録し、反応の良い組み合わせに絞り込むと、アポ率が上がりやすくなります。
特定商取引法の電話勧誘販売の規制は、主に消費者を相手にした取引が対象とされています。ただし取引の内容によっては注意が必要な場合もあるため、消費者庁などの公式情報を確認し、必要に応じて専門家に相談しましょう。
できます。New DeckではBtoBの電話営業に対応し、リスト作成からKPIの設定、日次・週次のレポートまで支援しています。